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終末期医療と医療費の削減【動画つき】

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こちらの続きになります。

洗脳?医療費を削減するには、そこまでやるか(笑)

話題の本『欧米に寝たきり老人はいない』(中央公論新社)

の著者である、 宮本顕二・宮本礼子、ご両人のインタビューがネットにアップされています。

聞き手は、ジャーナリストの有本香さん。

少々、長いですが観ておいてムダにはなりません。

今回、アップされた動画では、著書のワクを超えるお話はありませんでした。続編があるようですので、気になる方は、チェックしておいてください。

これは、貴重な映像です。

両先生のお話は

「欧米にならって、日本でも患者に負担をかけるほどの終末期医療は、止めるべきだ」

というものですから、地上波で放送するには、いろんな反対者が出現することになりそうです。

地上波で放送できない

終末期医療にまるわる業種・業界は、スポンサーになってくれません。製薬、医療機器メーカーなど。

医師会も、反対します。厚生労働省のサイトには、終末期医療をやめると医療費が9000億円削減出来る(平成14年度)との記載があると、上記記事で、お伝えしました。医師会のサイトには、終末期医療をやめても、「医療費はそんなには削減出来ない」という記載があります。

また、「人権派」を称する地上波マスコミが、この映像を放映するとは考えにくいです。

さらに、「人権派」弁護士、医師会や業界とかかわりのある政治家など。

「地上波オンエアの可能性」という点から考えてみましたが、以上すべて、両先生の提言への「抵抗勢力」となりそうです。

「ケースによって」は患者の家族も、カンタンには同意できないに違いありません。私の場合、母をガンで亡くしました。ガンの場合、時間をかけて少しづつ衰弱していきますので、家族は、じっくり時間をかけて「覚悟」ができます。「本人に負担がかかるほどの延命治療はしない」という意向は、担当医にも伝えることが可能でした。

しかし、

事故などを含めて、数日前まで元気でいた人が「急激に症状が悪化して」終末期医療のことまで考えないといけない、というケースは難しいです。カンタンに、納得できるものではありません。

まとめ

厚生労働省や財務省は医療費削減のために、「日本人の終末期医療にまつわる常識が、欧米のようになればいいのに」と願っているに違いありません。しかし、そうなるまでに、結構な時間が必要となりそうです。

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